環境負荷を軽減した企業経営

環境への取り組み(基本的な考え方)

「人・社会・環境」に優しいものづくりを実践してきたBXグループにとって、企業活動での環境負荷を低減し、環境問題の解決に積極的に取り組むことは重要な責務だと考えています。私たちがめざす「快適環境」は、現代に生きる人々も、将来世代の人々も、その時代のライフスタイルに適した快適な環境の中で、安心・安全に暮らせる社会であり、自然の恵みを共に分かち合えることが重要です。
BXグループは持続可能な地球環境の実現のため、優先すべき重要課題を「地球と共にマテリアリティ」として設定し、継続的に取り組んでいます。
地球と共にマテリアリティ

消費エネルギーの削減
あらゆる事業活動において、CO2や化学物質等の環境負荷を最小限に抑え、環境法令に則り、環境の保全や汚染の防止を図ります。

環境配慮ソリューションの開発・提供
環境配慮設計指針に基づき、「省エネルギー性」「環境負荷の軽減」「資源循環」の観点から開発商品の環境配慮化を進めます。

調達ガイドラインの推進
サプライヤーとのコミュニケーションを通じ、サプライチェーン全体で環境負荷低減に取り組みます。

廃棄物の削減およびゼロエミッションのグループ展開
生産過程における廃棄物の排出を抑制し、再利用やリサイクル資源として有効活用することで、循環型社会の構築に貢献します。

環境マネジメント

BXグループでは環境方針を軸に、エコアクション21を基盤とした環境マネジメント体制を構築しています。文化シヤッター4工場においてISO9001を取得し、社会が求めるより良い商品をご提供する品質マネジメントシステムを構築しています。また、文化シヤッター小山工場、BX新生精機、BXテンパル埼玉工場において環境マネジメントISO14001を取得、継続的な環境パフォーマンスの改善を図っています。
小山工場と隣接する「ライフイン環境防災研究所」は試験所規格のISO/IEC17025を取得しており、適正な試験結果と技術能力を認定されています。2018年には、ISO/IEC 17025の試験対象項目に新たに「遮音性試験」と「断熱性試験」が追加され、地球環境をテーマとした各種性能試験や基礎技術の研究等の拡充を図りました。

環境バリューチェーン(リスクと機会)

BXグループでは、環境分野における事業プロセス全体に与える影響を重要な課題の一つとして認識しています。気候変動の緩和については、当社グループの提供する製品・サービスの省力化と、事業活動による環境負荷の低減により、脱炭素社会の実現に貢献していきます。また同時にエコ&防災事業をさらに発展させ、気候変動による影響の最小化をめざすことが、当社グループにとっての大きな機会であると捉えています。今後もリスクの対応と機会の拡大に向けた議論を引き続き進めていきます。
画像をクリックすると拡大します。

調達ガイドラインの推進

文化シヤッターでは、サプライヤーの法令遵守や環境への取り組みを支援し、事業活動におけるライフサイクル全体で環境経営を推進することを目的に、環境項目を含めた調達ガイドラインを制定しています。毎年実施しているアンケート調査の結果はサプライヤーにフィードバックし、改善に向けたコミュニケーションの機会を設けています。またアンケートの結果を社内ポータル上に開示することで、他部署ともサプライヤー情報を共有しています。今後は、「グリーン購買ガイドライン」の見直しを図り、当社の環境への取り組み姿勢とより明確な基準をサプライヤーと共有することで、サプライチェーン全体でさらなる環境負荷の軽減をめざします。

環境人材の育成

環境に配慮した企業経営の推進には、環境理念と行動指針を理解し、環境問題を自分事として行動することのできる人材の育成が重要であると考えています。BXグループでは、環境関連法規制をはじめとした基礎的知識の平準化を図る教育機会の提供や、グループの従業員や協力会社の方々が家族と共に参加できる環境活動の実施等を通じ、環境経営の基盤となる人材育成に取り組んでいます。
e-ラーニングを活用した環境教育および意識調査の実施
環境に関する知識の平準化と、メガトレンドや身近な事例等を取り上げたe-ラーニングによる学習を実施し、従業員の環境リテラシーの向上を図っています。対象となるグループ全従業員の受講率は毎年100%を達成しており、一市民として、そしてBXグループの従業員として地球環境の未来に責任を持ち、環境問題に真摯に向き合うことで一人の行動が変わり、組織に大きな変化をもたらすことを期待しています。その他、e-ラーニングのシステムを利用し、SDGsの取り組みについてのアンケート調査を実施、環境問題について自主的に考える機会として調査結果をフィードバックしています。個人的な活動から事業所での取り組みなど多くの情報が集まり、環境活動の全国展開に成果が見られるようになりました。